米国TikTok Shopの成功事例5選と日本EC事業者が取るべき戦略

TikTok Shopが米国でローンチした2023年9月から16ヶ月で、年間GMVは90億ドルに達した。2025年はさらに68%増の151億ドル(Momentum Works調べ)。米国市場で存在感を高めるeコマースチャネルとして、定着しつつある。
では、そこで何が売れたのか。どうやって売れたのか。
日本より2年先行した米国市場の事例5つを検証し、日本EC事業者が今取るべき打ち手を整理する。

米国TikTok Shop市場の現在地

2025年の小規模事業者の売上は前年比66%増(Modern Retail調べ)。2,000社以上が年間100万ドルを超えるGMVを記録している(Momentum Works調べ)。

事例1:COSRX(Kビューティー)クリエイター1本が急拡大の起点に

商材:スキンケア(スネイルムチンセラム、ペプチドコラーゲンアイパッチ)
米国TikTok Shopで展開するCOSRXは、クリエイターMikayla Nogueira氏が投稿した1本の動画をきっかけに急拡大した。ペプチドコラーゲンアイパッチの成分と使用感を解説したその動画は、公開後5日で1,200万viewを突破。商品はTikTok ShopのEye Treatmentカテゴリ1位に浮上した。ブランドの代名詞であるスネイルムチンは「#COSRXsnailmucin」のハッシュタグで9,700万view以上が蓄積されており、2025年Q3の成長率は前四半期比182%を記録している(Cosmetics & Toiletries調べ)。
成功の核心
Mikayla Nogueira氏が成分や使用感を紹介した動画は、公開後5日で1,200万viewを超えた。成分や使用感を具体的に説明する動画が大きな視聴を集めた。
日本への応用
K-beautyへの関心は日本市場でも高く、同じアプローチが機能する土台はある。「成分解説型コンテンツ」はクリエイターにとって作りやすく、ブランドにとってはアフィリエイト設計に組み込みやすい。TAPクリエイターとの連携設計を今から作っておく価値がある。

事例2:PacSun(ファッション)フォロワー5,000人が48時間で11,000本を売った

商材:デニム(Caseyジーンズ)
2023年のブラックフライデー前夜、PacSunのアフィリエイトプログラムに参加していたクリエイターLyla Biggs氏が、Caseyジーンズを紹介する動画を投稿した。フォロワーはわずか5,000人。それでも48時間で11,000本が売れた。
この1本をきっかけに商品の認知と販売が急拡大した。このバイラルな出来事を起点に、TikTok経由で2,000万ドル超の売上につながったと同社は推計している。デニム単体で200,000本以上を販売し、Metro Tシャツも同経由で40,000枚を記録している(Forbes調べ)。
成功の核心
大手クリエイターではなく、フォロワー数千人規模の「自分と近い誰か」が動かした。PacSunはその仕組みをアフィリエイトプログラムとして組み込み、複数のマイクロクリエイターが日常的に投稿できる状態を継続的に作った。
日本への応用
フォロワー数より真正性という原則は日本でも機能する可能性が高い。複数のクリエイターと継続的に連携できる体制を整えておくことは、今後のアフィリエイト運用を検討するうえで一つの選択肢になる。

事例3:Maëlys(ボディケア)日常クリエイターのBeforeAfterがカテゴリを動かした

商材:ボディケア(シェイピングクリーム、Booty Mask等)
イスラエル発のMaëlysは2023年末にTikTok Shopへ参入し、2024年に米国ボディケアカテゴリのトップブランドになった。2025年は前年比50%超の事業成長を記録し、パーソナルケア部門の上位5ブランドに定着している(Glossy、BeautyMatter調べ)。
投稿の中心はプロではなく一般ユーザーによるBeforeAfterコンテンツ。Maëlysは、アフィリエイトクリエイター向けに最大27.5万ドル規模のインセンティブ施策を実施した。同社は短尺動画・ライブ・有料広告を組み合わせて展開している。
成功の核心
同社では、ビフォーアフター型コンテンツ、複数クリエイターによる投稿、広告施策が組み合わされていた。
日本への応用
日本では、商品区分や表現内容によって薬機法・景品表示法等に抵触する可能性があるため、ビフォーアフター表現を用いる際は事前確認が必要になる。

事例4:MaryRuth’s(サプリメント)クリエイターコンテンツとTikTok内広告を活用

商材:液体マルチビタミン(毛髪ケア)
MaryRuth’sの液体マルチビタミン(毛髪ケア向け)は、全体で369,000本以上を販売し、18,000件以上の5つ星レビューを獲得している(MaryRuth’s公式発表)。同社はウェルネス系クリエイターとのコンテンツ連携やTikTok内広告も活用した。
成功の核心
TikTok Shopでは、コンテンツ視聴から商品購入までTikTok内で行える。MaryRuth’sはこの特性を活かし、クリエイターコンテンツと有料広告が相互補完する設計を作った。
日本への応用
健康食品市場は日本でも拡大しており、設計の方向性は応用できる。ただし日本では薬機法上、「髪が生えた」「体重が落ちた」等のヘルスクレーム表現が厳しく規制される。コンテンツの訴求軸を「成分・配合の解説 → 検討」にシフトする設計が必要になる。

事例5:Crocs(フットウェア)744時間の連続配信が作った記録

商材:クロックス各種(TikTok Shop限定アイテム含む)
Crocsは2025年10月、「Croctober」と名付けたキャンペーンで米国TikTok Shopを24時間×31日間連続でライブ配信した。合計744時間という同プラットフォーム史上最長の連続配信で、87,000人の新規顧客を獲得した(前月比105%増)。獲得した新規顧客が総GMVの76%を生み出し、10月がCrocsにとってプラットフォーム上の過去最高GMV月となった(Shorty Awards調べ)。
成功の核心
ライブ配信限定商品、著名人との共演、プレゼント企画など、継続して視聴する理由となる複数の施策を組み合わせた。
日本への応用
744時間の連続ライブ配信は日本市場の現段階では実現が難しい。ライブコマースを視聴して購入する習慣がまだ浸透途中だ。ただし「TikTok Shop限定商品の設計」という仕組みは今から取り入れられる。Crocsから学ぶとすれば、大きなキャンペーンよりも仕組みの設計を先に作るという順番だ。

5事例が共通して示す3つのパターン

1. クリエイターコンテンツが販売・認知拡大のきっかけになり得る
COSRXとPacSunはいずれも、クリエイターによる1本の動画が大きな販売・認知拡大の起点となった。両事例から、クリエイターコンテンツがTikTok Shopにおける商品認知や販売拡大のきっかけになり得ることがわかる。
2. 発見から購入までを1アプリ内で完結させる
TikTok Shopでは、コンテンツ視聴から商品購入までをTikTok内で完結できる。5事例はいずれもこの購買導線を活用している。
3. 複数事例でカテゴリ上位に入る実績が確認できる
COSRXやMaëlysなど、TikTok Shop内の各カテゴリで上位に入った事例が確認できる。カテゴリ上位の実績は、各ブランドのTikTok Shopでの展開状況を示す一つの指標として捉えられる。

日本EC事業者が今取るべき戦略

米国TikTok Shopは2023年9月のローンチ後、2024年に年間GMV90億ドル規模まで拡大した。日本市場でも、米国事例を参考にしながら自社に適した運用体制やクリエイター連携を検討する余地がある。
日本のTikTok Shopは2025年6月のローンチから1年。日本市場が立ち上がって間もない段階で、アフィリエイト運用やクリエイター連携の体制を検討しておくことは、今後の運用選択肢を広げる一手になり得る。
米国の成功パターンが日本でそのまま再現できるかどうかは別の問題だ。法規制・市場規模・消費者行動の違いがある。米国より先行したベトナム市場の失敗事例も含めて検証した記事で、日本市場固有のリスクと条件整理を続ける。

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